2021年9月11日
どのような規模の組織でも、従業員の個人番号・住所・給与明細や取引先の連絡先一覧等、外部に漏れては困る情報を抱えています。人為的なミスやIT機器の設定不備、サイバー攻撃によって、これら秘匿すべき情報が危険にさらされており、ひとたび漏洩すれば損害賠償や取引停止といった多大な被害が発生します。
また、一般家庭においても、子供たちを有害サイトやネット犯罪から守る必要があり、情報セキュリティは誰もが意識しなければならない課題であると言えます。
当社は、法人や地方公共団体、一般向けに情報セキュリティ教育を提供しています。
すべてサイバーセキュリティ国家資格保持者(情報処理安全確保支援士)が実施いたします。費用は、研修の規模、内容等により異なります。お打ち合わせ等を承りますので、お気軽に無料相談をご依頼ください。